フィットネスアプリStrava、IPOを視野に

フィットネス追跡アプリのStravaが、株式公開（IPO）を計画していることがFinancial Timesの報道により明らかになりました。16年の歴史を持つ同社は、さらなる買収のための資金調達を視野に入れていると、CEOのマイケル・マーティン氏が述べています。Sequoia Capital、TCV、Jackson Square Venturesの支援を受けるStravaは、今年5月には22億ドルの評価を受けています。

Z世代のトレンドとStravaの驚異的な成長

Stravaの成長は目覚ましく、Sensor Towerの報告によると、2025年には月間アクティブユーザー数（MAU）が5000万人に達し、競合他社の約2倍に上ります。ダウンロード数も前年比80%増を記録しており、その勢いは加速しています。この成長は、特に10代から20代の若者（Z世代）が、アルコールを伴わない社交の場を求める文化的な変化と一致しています。ランニングクラブへの参加は、メンタルヘルスへの良い影響や、新たな人間関係、時にはロマンスを見つける機会としても重視されています。実際、2026年のロンドンマラソンへの応募者数は、今年31%増加し、110万人に達しました。

Stravaの成功の秘訣は、ワークアウトを「Kudos（いいね）」や「スプリット比較」といったソーシャルな要素に変え、ユーザー間の交流を促進している点にあります。

巨大なユーザーベースが抱えるデータセキュリティとプライバシーの重要性

5000万人という膨大なユーザーベースを持つStravaは、ユーザーの位置情報、健康データ、運動履歴といった極めて機密性の高い個人情報を扱っています。IPOを控える中で、これらのデータセキュリティとプライバシー保護は、これまで以上に厳格な監視の対象となるでしょう。大規模なユーザーデータを保有する企業は、サイバー攻撃の標的となりやすく、データ侵害が発生した場合の影響は甚大です。企業価値の向上と信頼維持のためには、最高水準のセキュリティ対策と透明性のあるデータ管理が不可欠となります。

収益モデルと今後の展望

Sensor Towerの推計では、Stravaのサブスクリプションサービスからの消費支出は、9月までに1億8000万ドルを超えていますが、Strava側はこの数字が実際の収益を過小評価していると主張しています。同社は、スポンサー付きチャレンジやブランドパートナーシップからも収益を得ています。CEOが言及した今後の買収戦略は、事業拡大の機会をもたらす一方で、買収先のセキュリティ体制の統合や、新たなデータリスクへの対応といったセキュリティ面での課題も生じさせる可能性があります。

元記事: https://techcrunch.com/2025/10/12/strava-eyes-ipo-as-gen-z-trades-dating-apps-for-running-clubs/