PreplyがシリーズDラウンドで1.5億ドルを調達、ユニコーン企業へ
オンライン語学学習プラットフォームのPreplyが、シリーズDラウンドで1億5,000万ドル（約220億円）を調達し、企業評価額が12億ドル（約1,770億円）に達し、ユニコーン企業の仲間入りを果たしました。同社は過去12か月間、EBITDA（税引前・利払い前・減価償却前利益）で黒字を達成しており、堅調な成長を示しています。2013年の創業以来、Preplyは語学学習者と10万人ものチューターを結びつけ、グローバルな教育市場で存在感を高めてきました。
これまでの投資家にはHorizon Capital、Hoxton Ventures、Owl Ventures、Techstars Berlinなどが名を連ねており、今回の資金調達は同社の新たな章を象徴するものです。
AI統合と「人間主導型」学習の未来
Preplyは、AI技術の統合を積極的に進めています。すでに、レッスンの要約、宿題の作成、そして学習者と最適なチューターのマッチングにAIを活用。CEOのキリル・ビガイ氏は、TechCrunchに対し、「学習の未来は、人間が指導し、AIによって増幅されるものになる」と語っています。
AIの導入については、Duolingoが「AIファースト企業」宣言後に反発を受けた事例があるように、講師を抱えるプラットフォームにとって慎重な舵取りが求められます。しかし、PreplyはAIが決して講師に取って代わるものではなく、自営業の講師陣によるサービス提供に一貫性をもたらすものだと強調しています。同社は今後、これらのAI機能の開発をさらに加速させるため、バルセロナ、ロンドン、ニューヨーク、そしてキーウの4拠点において、AI人材の採用を強化していく方針です。
ウクライナのレジリエンスが育んだ成長
Preplyは米国に本社を置いていますが、創業者たちはウクライナ出身であり、同社は故郷への強いコミットメントを示しています。ロシアによる侵攻が続く困難な状況下でも、Preplyはキーウのオフィスを維持しており、全従業員750人のうち約150人がキーウで勤務しています。
ロシアの攻撃による停電や避難を余儀なくされる中でも、キーウのオフィスは発電機、インターネット、暖房を完備し、従業員は24時間体制で利用可能です。ビガイCEOは、こうした厳しい状況を乗り越えるウクライナ人従業員の「著しいレジリエンスと創造性」に深い敬意を表しています。また、紛争という経験を通して、Preply自体も「より強く、よりレジリエントで、より創造的になった」と語り、企業の成長における困難な経験の重要性を強調しました。
今後の展望とユニコーンとしての影響
Preplyは、Fintech-IT GroupやGrammarlyに続く、ウクライナにルーツを持つユニコーン企業として、その地位を確固たるものにしました。今回のシリーズDラウンドを主導した成長株投資会社WestCapのローレンス・トシ氏（Airbnb元CFO）は、企業の株式公開において「驚異的な経験」を持つことで知られています。ビガイCEOは、現時点で具体的なIPOの時期や計画はないとしつつも、将来的な上場に向けた選択肢を検討していく可能性を示唆しました。
EdTech分野におけるPreplyの成功は、教育とテクノロジーが融合した市場の可能性を示すだけでなく、困難な状況下での企業のレジリエンスと社会的貢献の重要性を世界に発信するものです。